そこで今回は、追加工事の出費をできるだけ避けるために、注意しておきたいポイントをご紹介します。

別途工事として扱われやすい工事を知っておく

軒天（屋根の裏側）や雨樋などの屋根回りの部分は、塗装工事の見積りに入っていないこともあります。

これは、同じリフォームのように見えても、どの部位を、どこまで、どのように施工するのかは、施主の意向や、住まいの痛み具合などによって、工事内容が大きく異なるため、標準仕様をスタートラインにして、そこからの追加・減少という形で工事全体を見積りしていくことになります。

複数の業者から相見積りを取る場合においても、このような仕様の違いを考慮する必要がありますし、1社とだけ打ち合わせをする場合でも、施主と業者の工事に対する意識のズレを修正しておくことが大切です。

「一式」表記の箇所をしっかり見抜く

見積りの内容によっては、どうしても「一式」という表記が出てくる場合がありますが、この場合は「一式」という表記だけでなく、図面などに施工範囲を記入してもらうなどして、数字で表しにくい見積り項目を、ハッキリとわかるように書面化してもらいましょう。

想定される追加工事は見積りに入れておく

後から次々と追加工事の見積りが出てくると、お財布も気持ちも余裕がなくなってしまいます。

そこで業者は見積り金額に含む工事、含まない工事を説明してくれるのですが、リフォームに慣れていない施主が工事の概要を把握することはかなり難しく、結局、工事途中で「追加工事が必要です」と言われ、そのまま業者の提示した通りの金額を了解するしかなく、想定外の出費が発生することになります。

室内側の壁をはがす工事があるなら、一緒に断熱材を入れてもらいましょう。費用負担が少なくなります。

この場合、どういう時なら別途工事をしないでよいのかを業者とあらかじめ決めておき、変更が発生した時点で工事に立ち会うか、写真を撮っておいてもらうようにしましょう。

【あらかじめ見積りに入れておきたい工事の例】

・浴室工事における構造部（土台・柱など）の補修費用、床下消毒費用
→　プラス10万〜30万円程度
・壁をはがす内装工事における断熱材の充填費用
→　プラス2万〜5万円程度（8畳間を想定）

耐用年数などを考慮しておく

給湯器の耐用年数についても考慮しておき、リフォームの予算としてストックしておきましょう。

配管だけのために床をはがしたり、壁に穴を開けたりするのでは無駄が多くなりがちですから、設備機器や住まいの耐用年数を考慮した上で、リフォームの計画を常日頃から練っておくことも重要です。

屋外の外壁・屋根は、外壁・塗料などの種類によっても異なりますが、おおむね5〜10年サイクルでのリフォーム、水回りは10〜20年サイクルでのリニューアルを前提として、予算計画を立てておけば安心です。特に給湯設備については、機器部品などもありますので、耐用年数を5〜10年程度と短く見込んでおいた方が良いでしょう。

工事途中の業者の「言い値」はできるだけ避けたい

これらを見据えた上での工事計画ができていたとしたら、リフォームに対する満足度も高まり、住まいへの思い入れもまた深いものになると思います。お財布と家族に優しいリフォームは、やはりしっかりとした計画の上に成り立つものであるということを肝に銘じておきましょう。